『お金をたくさん増やしたい』と思うなら投資は必要不可欠です。
その投資の代表格ともいえる投資信託は、投資初心者から上級者まで幅広い層の資産形成の強い味方になります。
そんなオススメの投資信託ですが『買うに値しない投資信託』が沢山あります。
どの投資信託を選択するかで資産形成が上手くいくか失敗するか決まります。
この記事を見ている人が間違った選択をしないように『絶対に買ってはいけない投資信託の特徴』を５つ紹介します。
投資信託の銘柄選びに困っている人はぜひ参考にしてください。
自己紹介
私は正社員ではなくアルバイト生活を送っています。
低収入・ノーボーナスでも計画性を立てれば資産は築くことが出来、現在資産は８５０万を超えました。
２０１６年から始めた資産運用により資産を拡大しつつ老後への備えをしっかりやっています。
私の知識や経験が少しでも役に立てればと思いこのブログを開設しました。
金融機関に勧められた投資信託
銀行や証券会社に勧められた投資信託は買ってはいけません。
何故かというと金融機関の儲け方の仕組みを理解する必要があります。
金融機関は投資信託を買ったお客さんから『手数料』を貰って儲けています。
お客さんが儲かるかどうかは金融機関には関係ありません。
お客さんから多くの手数料を取るために『手数料の高い投資信託』を勧めてきます。
投資をするからにはお金を増やしたいと考えるはずです。
お金を増やしたいなら無駄な手数料はなるべく払わないようにしなくてはいけません。
- お金を増やしたい→あなた
- 手数料を取りたい→金融機関
目的のズレが発生しています。
あなたにとって『どれだけ親切で優しい銀行員』でも、銀行員としての利益を上げなくてはいけないので勧めてくる投資信託は買ってはいけません。
投資信託は『ネット証券』のみで買うようにしましょう。
純資産残高が増えていない投資信託
純資産残高とは、どれだけお金を預かっているかを表すものです。
つまり投資信託の大きさを表すものです。
１００人から１０万円ずつ集めたら１０００万円
１０万人から１００万円ずつ集めたら１０００億円
これが純資産残高です。
じゃあ純資産残高の多い投資信託なら安心で優秀なのか？と言えばそうではありません。
重要なのは『純資産残高が右肩上がりで増えているか』です。
純資産残高が多くても『増えていないなら』現時点では『魅力的ではない』投資信託である可能性が高いです。
逆に純資産残高が少なくても『右肩上がりで増えているのであれば』現時点で投資家からは『魅力的な投資信託』だと評価されている可能性が高いです。
毎月分配型の投資信託
配当金狙いで投資信託を買うのはやめましょう。
毎月分配型投資信託は”全て”買ってはいけません。
配当金には２種類あります。
普通配当と特別配当
普通配当とは
基準価格１００万円の投資信託→１年後、１０１万円になり→利益１万円を配当として還元する。
特別配当とは
基準価格１００万円の投資信託→１年後、１００万円のまま→基準価格１００万円から削って１万円の配当を還元する。（基準価格が９９万円に減ってしまう）
この基準価格が下がってしまうのが問題です！
配当金によってあなたの大事なお金がどんどん減っていきます。
配当金が貰えるなら良いと考えてはいけません！
運用する金額が減ってしまうと投資で得られるリターンも減ってしまいます。
毎月分配型投資信託は効率が悪すぎるので絶対に買ってはいけません。
”毎月”と説明がある投資信託は全てスルーしましょう。
手数料の高い投資信託
最初に説明した『金融機関に勧められた投資信託』と重複してしまいますが、手数料の高い投資信託は買ってはいけません。
投資信託の主な手数料は４つあります。
- 購入時の手数料（購入時のコスト）
- 信託報酬（保有時のコスト）
- 信託財産留保額（解約時のコスト）
- 解約手数料（解約時のコスト）
この中で『信託報酬』以外の手数料は払ってはいけません！
更に信託報酬もなるべく安い物を選びましょう。
最近では信託報酬がかなり安い投資信託が増えてきて、目安は０.３％以下になります。
手数料にこだわり理由は『あなたの運用実績』に多大な影響を及ぼすからです。
信託報酬でも高いものだと２％～３％のものがあります。
仮に、２００万円で買った投資信託の今年の運用実績が年利５％だとしましょう。
信託報酬が２％だと、５％－２％＝３％の利益しか得ることが出来ません。
２００万円の５％は１０万円の利益のはずが、４万円を手数料として取られ、残り６万円があなたの取り分となるわけです。
得られるはずだった利益の４０％も負担していることになります。
運用実績が悪い年では、手数料のせいでマイナスになってしまう事もあります。
このように手数料はあなたの運用実績に影響を与えてしまいます。
投資対象が日本の投資信託
投資対象が日本の投資信託は買ってはいけません。
理由は『日本の経済はこれから縮小する可能性が高い』からです。
日本の人口は確実に少なくなる。
２１００年には４０００万人まで減ると言われています。
人の数が減れば、ほぼ間違いなく経済も縮小します。
高齢者が増え続け、労働力人口（１５歳～６４歳までの人口）は減少します。
経済を支える働き手が５０年で半減してしまいます。
そして若者に比べて高齢者は消費もあまりしない。
これらの理由により日本経済の未来は縮小すると言われています。
１９８５年～２０１９年の日本とアメリカの平均成長率
- 日本日経平均株価：２.６７％
- アメリカＳ&P５００：８.２０％
１９８５年に１００万円の投資信託を買っていたら３４年後には
- 日本：２４５万円
- アメリカ：１４５８万円
この差は歴然ですね！
これからもアメリカの人口は増え続けると言われています。
どっちに投資したほうが良いでしょうか？
もちろん『これからの未来の事は誰にも分かりません』けど、日本にのみ投資することは間違いと言えるでしょう。
日本が対象の投資信託を買いたいと思っている人は最高でも５０％に抑えて、残りの５０％はアメリカを含む先進国などに投資したほうが賢明でしょう。
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